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有料老人ホームと一言でいっても種類があります。

当然ながらそれぞれのタイプによって特徴やサービスの中身などが変わってきます。

今回は、それぞれの特徴や違いをご紹介しながら、皆さんが施設を選ぶ際の指標になればと思います。

有料老人ホームといっても3つのタイプがあります

「どんなタイプがあるんだろう?」
「自分(親)にはどのタイプが合ってるんだろう…」

など色々と疑問に感じることがあると思います。

大まかにわけると

◆介護付き有料老人ホーム
◆住宅型有料老人ホーム
◆健康型有料老人ホーム

こういった種類があります。介護付き有料老人ホームは1度くらい聞いたことがあるでしょうか?

それぞれ色々な部分で違いがありますので解説していきます。

 

3つのタイプそれぞれの大まかな特徴

それぞれの大まかな特徴をまとめると以下の通りです。

タイプ 特徴
介護付き スタッフが24時間体制でケアしてくれる。費用が高いほど設備やスタッフも手厚く整えている。
住宅型 「住まいを借りて生活する」タイプ。施設に職員はいるが、介護を受けたい場合、基本的には外部サービスを利用する。
健康型 身の回りのことを自分で出来る元気な方が入居できるタイプ。介護が必要になると退去となる

健康型については全国的にも少なく、今後も増える見込みはありません。もし有料老人ホームをお探しの場合には、「健康型有料老人ホーム」は候補から外した方が良いでしょう。

 

種類によって入居要件が変わるということは無い

健康型を除き、施設によって…

◆自立の方からOK
◆要支援以上の認定を受けている方はOK
◆要介護1~5の認定を受けている方はOK

など入居にあたり要件がバラバラですが、タイプ(種類)云々ではなく、施設ごとに要件が異なっているという現状です。

 

退去要件は種類によってバラバラ

入居要件とは対照的に、退去の要件は有料老人ホームの種類ごとに微妙に異なります。

タイプ 退去の目安
介護付き 医療ケアが施設では対応不可能な状態になったとき。要介護5(寝たきり)になっても受け入れ自体は十分に可能。
住宅型 要介護4~5になり外部サービスを多く必要とする状態になると、施設によっては退去を案内される。また、介護付きと同様で、医療ケアが施設では対応不可能な状態になると退去。
健康型 介護が必要になると退去。要支援1以上の認定を受けると退去となるのが一般的な目安。

介護付き有料老人ホームは、医療ケアの問題さえクリアできれば終末期まで入居することが十分可能です。

住宅型に関しては全ての施設がそうとは限りませんが、重介護な状態になると外部サービスだけでは対応が難しくなってきます。費用が安めの施設では退去を迫られるケースを少数ながら見ています。

 

介護を受ける際にも違いがある

健康型は話から外れますが、介護付き有料老人ホームと住宅型有料老人ホームには介護の受け方に違いがあります。

タイプ 介護の受け方
介護付き 24時間体制でスタッフがケアを提供してくれる
住宅型 ケアが必要な場合、外部サービスを利用する

これが双方の大きな違いです。

私も地域の方に介護付きと住宅型の違いを説明するとき、これは絶対に欠かせません。

介護付き有料老人ホームは、皆さんが老人ホームと聞いて想像するタイプです。24時間体制で配置されているスタッフが、入居者の必要時に適宜ケアを提供する。

介護付き有料老人ホームでのケアの受け方

 

反対に、住宅型有料老人ホームは予めケアが必要そうな部分に外部サービスを盛り込むようプラン作成を行います(不測の事態や緊急時には施設内のスタッフが対応)。

住宅型有料老人ホームでのケアの受け方

 

費用や料金体系の違い

入居金や毎月の利用料に関しては、タイプによってそこまで差はありません。

タイプ 特徴
介護付き 入居金……0~数千万円
月額費用…20万円前後
住宅型 入居金……0~数千万円
月額費用…22万円前後
健康型 入居金……1000万~
月額費用…10万~30万円

御覧のように、入居金や月額費用に関して、タイプによって大きな差が無いことがわかります。

※健康型有料老人ホームは入居者が飽きない環境つくりのために、色々な設備を整えている場合が多いです。そのため入居金は高い傾向にあります。

住宅型有料老人ホームの月額費用の表記に注意

最終的に毎月請求される費用は、いずれのタイプでも大差はありません。

しかし、ホームページや資料などに記載されている月額費用を見ると、住宅型だけ低い傾向にあります。

これは「外部サービス費は含まず計算している」ことが原因です。

介護付き有料老人ホームの場合、介護度によって予め費用が固定されているため、パンフレットなどにも記載できます。

 

介護付き有料老人ホームの料金表

しかし住宅型の場合、入居者の状況やサービスの利用料によって介護にかかる費用がマチマチです。そのため敢えて含ませずに資料には掲載しています。

 

住宅型有料老人ホームの料金表

 

 

人員基準の違い

スタッフの配置に関する取り決めにも違いがあります。

介護付き有料老人ホームの場合

 

人員 基準
生活相談員 常勤1人以上 利用者:生活相談員=100:1以上(常勤換算)
看護職員
介護職員
合計して要介護・要支援の利用者数に対して、3:1以上
計画作成担当者 1人以上(兼務可) 利用者数に対して100:1以上
機能訓練指導員 1人以上(兼務可)
管理者 専従(支障がなければ兼務可)

入居者と介護・看護スタッフの常勤換算が占める割合は「3:1」が一般的です。

しかし、手厚い介護を提供している施設では「2.5:1」や「2:1」など整備している場合もあります。

 

住宅型有料老人ホームの場合

住宅型有料老人ホームには人員基準の定めはありません。

全て施設側の裁量に任されています。

ほとんどの施設では、看護師1名(日中のみ)と5名以下の介護職員(夜間は1名)という体制です。

 


いかがでしたでしょうか?

一言で有料老人ホームといっても、タイプによって全く異なった性質を持っているのがわかります。

有料老人ホームを検討されていた方は、これを踏まえて施設選びに移ると、ピッタリな施設が見つかりやすくなります。

気になる施設があれば是非足を運んで実際に見てくださいね。